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実体経済揺さぶる投機マネーの存在
言葉は悪いですが、これまで、米国を中心に世界的にカネ余りの状態が拡大し続けることとなり
ました。その後、サブプライム問題が顕在化したことにより、投機マネーが、ドル資産から原油や
穀物、金などの商品先物取引市場へシフトされることになりました。
こうしたことによって、原材料が一気に高騰することとなり、インフレ圧力が日増しに増大したの
です。原油があがれば、代替エネルギーとして、コーンを材料としたエタノールが注目されると
コーンの価格が吊り上げられるといった具合に混乱することとなりました。
また、これまで、日本を含めた先進諸国では景気拡大が大きく進むことと、中国やインドなどの
新興国の急成長による恩恵を受けておりました。
新興国の台頭により自国民の生活を向上させなければならないので、エネルギー需要や食料
需要がさらに拡大して、商品の価格の高騰がさらに加速したのです。
2007年の前半までは、世界的に市場が安定していたわけですが、その年の後半はサブプライム
ショックによって一気に、それまでの米国経済のバブルが崩壊しました。
そして、世界中が米国経済の行方へを懸念して、ドル資産から原油などのエネルギー資源、金や
プラチナなどの貴金属などをもとめて、世界中のマネー商品市場にシフトされました。
オイルマネーが原油市場に流れ込むことによって、価格が自動的につり上がることとなりました。
一時、1バレル=147ドルをつけたことにより、一部では事業続行が困難なところまで追いつめら
れたのです。その後、世界景気が悪化したため需要減から今では70ドル台で推移しています。
しかし、油断はできません。いつ戦争がおこっても、おかしくない状況にあります。そして、その
多くが、エネルギーの奪い合いによる戦争となるかもしれないのです。そうなりますと、原油を
はじめとした、エネルギー関連の価格は再び史上最高値を更新するレベルに達するでしょう。
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